上海総合指数が８日、５．９％安の３５０７．１９ポイントと再び急落したことについて、中国で動揺が広がっている。８日の取引では多くの銘柄が売買停止となったほか、ストップ安となる銘柄も続出した。
中国メディアの環球網は「当局は相場を下支えするために策を打ち出したが、効果は現れていない」と伝え、当局が強く関与しないという観測のもと、株価は今後も低迷することが予想されると報じた。
さらに、中国の金融情報ベンダーによる情報として「当局がこれまで発表した下支え策では株価急落を食い止めることができなかった」と伝え、内閣にあたる中国国務院が「金融リスクを防ぎ、社会の安定を守るため」に人員を総動員して対応していると紹介。さらに、「われわれは党中央（中国共産党中央委員会）が投資家を導き、苦難を乗り越えることができるよう固く信じる必要がある」などとし、冷静な対応を呼びかけた。
一方で、株価の急落が続き、一向に下げ止まらないことに中国の個人投資家たちも不安を募らせているようだ。中国メディア・東方聖城網は８日の上海総合指数が大きく下げて寄り付きつつも、その後上昇したことに投資家たちは一時希望を見出したとしながらも、午後に再び下げに転じたと伝え、「個人投資家たちの希望は涙と失望へと変わった」と伝えた。
さらに、高齢者の個人投資家が街中の証券会社に詰めかけていると伝え、「株価変動のボラティリティが高まっている今、高齢者にとっては刺激が強すぎる」と報じ、高血圧や心臓病を発症する可能性があると注意を呼びかけた。
そのほか、中国メディア・北京青年報によれば、自宅を売却した資金で株式投資をしていた個人投資家による飛び降り騒ぎも起きた模様だ。同投資家は自宅を売却した資金を元手に信用取引を行っていたとされ、資金がなくなったばかりか、追い証（追加担保の差し入れ義務）によって数万元の借金も抱えてしまったなどと報じられている。現在は北京青年報による記事は削除されているが、環球時報をはじめとする大手メディアによって転載されており、中国の簡易投稿サイト・微博（ウェイボー）では同投資家のその後を案じる声も見られる。（編集担当：村山健二）（イメージ写真は「ＣＮＳＰＨＯＴＯ」提供）