中国・上海株式市場の暴落に端を発した世界同時株安が進行している。中国経済の先行き不安により下落した上海市場は、先月19日より下落幅を一層広め、24日にはストップ安の銘柄が続出する事態となった。これに各国の市場も影響を受け、8月11日～25日にかけて日経平均株価は歴史的な数値となる3000円値幅の下落を記録した。
現在の中国はGDP成長率が大幅に低下し、不動産価格も頭打ちとなり、企業の倒産も相次ぐバブル崩壊状態にある。そして窮地に陥った中国政府が8月に入ってから人民元を4.5％と大幅に切り下げたため、株式市場は大混乱となったのである。
実は中国のバブル崩壊と世界同時株安を予言していた人物がいる。資産家のジョージ・ソロスだ。この人物は、ブダペスト生まれのハンガリー系およびユダヤ系アメリカ人投資家であり、哲学者、慈善家、（自由主義的な）政治運動家としての顔も持つ。そして自身を「国境なき政治家」と称している。彼は1960年代にファンドを立ち上げ、2010年時点の運用資産は270億ドルにのぼるという。
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ソロスが中国株に見切りをつけたのは、2015年5月19日の世界銀行ブレトンウッズ会議でのことだ。その席上で、ソロスは次のような恐るべき予言を残したのだ。
「中国経済が衰退期に入れば、第3次世界大戦が起きる可能性もある」
そして彼は、自身の所有するアリババやバイドゥなど中国企業の株を次々と売ったのだ。これまでのところ、世界の株価動向を見る限り、このソロスの予言は現実のものとなりつつあるように感じられる。では、世界同時株安が第3次世界大戦の勃発へとつながる可能性が本当に考えられるのだろうか？ ソロスは次のように語っている。
「政治的・軍事的に中国はロシアと連盟を結成し、世界大戦の脅威が一層増す」
現在、ロシアはウクライナ問題で欧米と対立し、アメリカの意図的な原油価格の引き下げにより経済的困難に陥っている。そこで、次のシナリオとして中国とロシアが手を結ぶというのだ。
一方のアメリカは、巨大な軍需産業を抱える国で、軍産複合体に実質的に支配されている。これは定期的に戦争をしなければならないことを意味するが、戦争をするためには敵が必要となる。そこでバブル崩壊の中国を追い詰め、さらに原油安でロシアを追い詰めているとも考えられよう。さらに日本に集団的自衛権の行使容認を急がせているのも、同様の意図ではなかろうか？
第2次世界大戦も世界大恐慌が要因となって勃発した。歴史的に見て、戦争と世界恐慌は連携する。恐るべきジョージ・ソロスの予言だが、果たして今後の世界経済と世界情勢はどう変化するのだろうか？ そして、その時に安保法制が成立した日本の向かう先とは――？ 魔女である筆者も、しっかり注視していきたいと思う。
（文＝深月ユリア）
※画像は「Wikipedia」より引用