アップルのティム・クックCEO、朝の情報番組で語ったのは「公教育」

新しいiPhoneにも心踊りますが、彼らがどんなふうに公教育を変えていくのかも正直わくわくします。

つい最近、アメリカのめざましテレビ的番組「グッド・モーニング・アメリカ」に出演したCEOのティム・クック。短いインタビューのなかでトピックとなったのは新型iPhoneでも新しい本社でもなく、ホワイトハウスの公教育イニシアチブ「ConnectED」でした。

テクノロジーでk-12(幼稚園から12年間の)教育を充実させていこう！という目的で2013年にはじまった「ConnectED」イニシアチブ。アップルは1億ドル（およそ120億円）もの支援をしており、29州114校にMacBookやiPad、AppleTVなどを提供しています。インタビューに登場するTuskegee小学校もイニシアチブ参加校のひとつ。社会科の授業でiPadを使って番組を制作しています。

ティム・クックはインタビューのなかで公教育についてこんなふうに語ってました。

素晴らしい公教育がなければ、今の自分はいなかっただろう。そういった充実した公教育の機会を与えられていない子供たちが数えきれないほどいる。これはあってはいけないことだし、フェアではありません。（中略）最近の子供たちはデジタルな世界に生まれたにもかかわらず、毎日8時のチャイムが鳴ればアナログな世界に向かうのです。これはまったく魅力的ではありません。

アップルは「ConnectED」のトップページで、教育におけるテクノロジー活用にまだまだギャップがあると指摘しています。とくにマイノリティーたちやコミュニティーが不利な立場に置かれているとのこと。実際にアップルから支援を受けているパートナー校の生徒は92%が人種的マイノリティーなのだとか。

人々が手にしているテクノロジーには、世界を変える可能性をもっている。こういったアイディアはアップルの根底にあるもの。そこでアクションを起こすのは、わたしたちにの果たすべき役目なのです。

もちろん、タブレットなどを使った教育についてはアメリカでも賛否両論。教育ジャーナリストは「iPads < Teachers」と題された記事のなかで、テクノロジーを使った教育の限界を説明しています。やはり、アメリカでも学習用に購入したiPadがただの板になってしまうケースがあるとのこと。とはいえ、ティム・クックの言うように、家庭と学校のテクノロジー的なギャップがどんどん広がっていくのは由々しき問題。これから教育とテクノロジーについてどういう議論が巻き起こっていくのか。そのなかでアップルが果たす役割にも目を光らせていたいところです。

source: The White House、アップル、ABC News

（Haruka Mukai）