「生産性＝効果×効率」という公式がある。
仕事の生産性を高めるためには、効果と効率の2つが大切という意味だ。この場合の効果とは「正しいことをする」ということで、戦略という言葉と重なる。英語では、「WHAT」がこれに当たる。
一方、効率とは「正しくやる」という意味だ。いわば戦術のことで、英語では、「HOW」が該当する。要は、「正しいことを正しくやれば、生産性は向上する」ということで、この考え方は正しい。
「効果と効率の、どちらの重要性がより高いか」といえば、もちろん効果だ。効果に結びつかないことをいくら効率よくやっても、生産性は高まらない。
ここまではいいのだが、経営者の中には「生産性＝効果×効率×時間」という説を唱える人がいる。しかし、この考え方は間違っている。
なぜかというと、この公式を意訳すると、「生産性を高めるためには、正しい戦略を正しく戦術に落とし込み、長時間働くことが望ましい」ということになるからだ。根底には、残業を奨励したり、助長する考え方がある。
そもそも、効率という言葉の意味は「1単位時間を使って発生したアウトプット」で、時間の概念が含まれている。長ければ長いほどいい、というわけではない。費やした時間量より、アウトプットされた仕事の質のほうがはるかに重要である。
経営者には、「残業は美徳であり、望ましいことである」という人と、「残業は悪徳であり、根絶すべきものである」という考え方の人がいる。優れた経営者は、明らかに後者のほうだ。
前者が望ましいのであれば、1日24時間勤務体制で3交替制にすれば企業は最高の業績を挙げるということになるが、そんなことはあり得ない。
●残業削減で過去最高益を出した企業
SCSKという大手IT企業がある。2011年に住商情報システム（SCS）とCSKの合併により誕生した企業だ。
同社が中井戸信英会長のリーダーシップの下で実践した数多くの改革策の中に、スマートワーク・チャレンジ20（スマチャレ20）という運動がある。
「20」というのは、前年比20％の残業削減と、有給休暇20日間の完全取得を意味している。この2つを達成した社員には、インセンティブを与えるという仕組みである。
結果はどうなったか。残業が月平均35時間、有給休暇取得は平均13日という状況が、14年度には残業が同18時間16分と約半分に減少、有給休暇取得率は99.8％と劇的に改善した。
何か新しいことをやろうとすれば、マイナスも生じる。例えば、残業代が減ることで、社員は経済的に打撃を受ける。そこで、残業代削減により浮いたお金を、インセンティブとして社員に還元した。顧客には、働き方の改善を理解してもらうべく手紙を書き、社員の家族にも訴えた。
あの手この手で残業を大幅に減らした結果、同社の業績は改善した。それどころか、過去最高益を叩き出したのである。「残業は悪徳である」という中井戸会長の信念は、業績改善という好ましい結果に見事に結びついている。多くの“残業美徳症候群”にかかっている経営者は、参考にすべき実例だろう。
（文＝新将命／国際ビジネスブレイン代表取締役社長）