2015/10/11/ 1:09 訂正
初稿時、「ソニーのスマートフォン事業の分社化が危惧されていた」といった表現がありましたが、スマートフォン事業を担うソニーモバイルコミュニケーションズはすでにソニーの子会社となっています。記事の一部に誤解を招く不適切な表現がありましたことを訂正してお詫び申し上げます。
cnBetaは9日（現地時間）、ソニー中国法人によって、同社にスマートフォン事業から撤退する意志や選択肢は存在しないことが明言されたことを伝えています。
先日、ソニー本社のCEOである平井一夫氏が、2016会計年度の最終損益次第では、これまでの改革戦略とは異なる選択肢を実行に移す可能性があることを示唆し（過去記事）、事業撤退や分社化が行われる可能性が危惧されていました。
しかし今回ソニーの中国法人を通じて明らかにされたところによると、先日の平井氏の発言は、2016会計年度の業績に応じて、状況をより良い方向へと改善するために様々な可能性を探る構えがあるということを伝えるものであり、同社にスマートフォン事業撤退の意志や計画は存在しないことのことです。
また、スマートフォンを通じてのエンターテインメントを提供するという同事業は、ビジネス的に非常に大きな可能性を秘めた分野であり、今後のソニーにとっても必要不可欠なものであると強調されました。
とはいうものの、今回の情報は平井氏の口から直接語られたものではありませんので、引き続きソニーの動向を注意深く見守る必要がありそうです。
[cnBeta via G for Games]