日本マイクロソフトは14日、日本において同社の最新モバイルOS「Windows 10 Mobile」を搭載したスマートフォンの開発を表明した6社を発表しました。
Credit：日本マイクロソフト公式Twitter
Windows 10 Mobileデバイス開発パートナーとして発表されたのは、マウスコンピューター、プラスワン・マーケティング（FREETEL）、サードウェーブデジノス、トリニティ（NuAns）、日本エイサー、VAIOの6社。前者3社はすでに開発の表明がなされていましたが、今回後者3社において新たに開発パートナーに加わることが発表されました。
Windows Phone OSを搭載した端末は、2011年に富士通東芝モバイルコミュニケーションズ（現：富士通モバイルコミュニケーションズ）が開発してKDDIから発売された「IS12T」が国内初で唯一の存在でしたが、今年3月にバルセロナで開催されたMWC 2015で、マウスコンピューターと京セラ、プラスワン・マーケティングが国内メーカーとしてWindows Phoneデバイスの開発を発表。このうち、マウスコンピューターはWindows Phone 8.1搭載の「MADOSMA」（過去記事）を発売、プラスワン・マーケティングはWindows 10 Mobile搭載の「KATANA 01」と「KATANA 02」を発表しています。
MADOSMA
スマートフォン市場では、米アップルのiOSを搭載する「iPhone」と米グーグルのAndroidを搭載するスマートフォンが圧倒的なシェアを占めており、マイクロソフトはモバイル用OSを早期に準備していながら苦戦を強いられていました。
しかし最近になってWindows Phoneデバイスの需要は増しているようで、日本とは事情が異なるものの、ヨーロッパ主要5か国の市場シェアでは、端末メーカーとして韓国サムスンとアップルに次ぐ第3位にまで浮上しています（過去記事）。
日本では依然としてiPhoneが圧倒的な人気を誇り、Android端末とモバイル市場を2分していますが、タブレット端末に目を向けてみると、Windows OSを搭載した「Surface」シリーズが「iPad」の対抗馬としての存在感を増しているように感じます。
一度は日本で普及しなかったWindows Phoneデバイスですが、複数の国内メーカーの参入によって息を吹き返す可能性もあります。Surfaceシリーズの人気や政府によるSIMロックフリー化要請の後押しもあり、今が再挑戦にはちょうどいいタイミングなのかもしれません。
[Twitter]