ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン問題が迷走している。国内では連日のように副作用について報道されているが、世界保健機関（WHO）、米国疾病予防管理センター（CDC）に続いて、11月5日、欧州医薬品庁（EMA）までがHPVワクチンが安全であると声明を出した。この声明のなかで、「Review concludes evidence does not support that HPV vaccines cause CRPS or POTS」という強い論調で副作用の懸念を否定している。
日本での迷走を尻目に、国連、米国、欧州の専門家がHPVワクチンの安全性を保証した。世界的なコンセンサスが確立したといっていい。ところが、原稿を書いている12月23日現在、これを報じた日本のメディアはなく、異様といえよう。
子宮頸がんは欧米で「マザーキラー」と称されることもある病気だ。好発年齢が30-40代のため、多くの患者が子どもを残して亡くなるからだ。世界は子宮頸がん撲滅のため、さまざまな対策を講じてきた。そのひとつがHPVワクチンだ。
日本の対応は、このような世界の趨勢と逆行している。いまのような出鱈目をやっていたら、子どもたちに被害を与えることになる。
●マスコミの罪
では、日本の何が問題で、どうすればいいのだろう。
筆者はマスコミが報道を検証し、軌道修正すべきだと考えている。なぜなら、国内のHPVワクチン騒動は、一部マスコミが作り出した「冤罪」だからだ。筆者がもっとも問題だと思うのは、「患者を利用した」ことだ。
この事件のきっかけは、神経症状で困っている少女がいたこと。そして、彼女はHPVワクチンを打った経験があった。それを見た誰かが「HPVワクチンが悪い」と言い出した。
どんなワクチンでも副作用を生じることがある。HPVワクチンの副作用の可能性も否定できない。ただ、それは神経症状の可能性のひとつにすぎない。患者である少女のことを考えれば、先入観なく、医学的な議論が必要だ。ところが、そうはならなかった。
問題がこじれたきっかけは、2013年4月8日付共同通信ニュース記事『子宮頸がん、ワクチン接種中止を―民間団体が嘆願書』だが、これ自体は適切な報道である。何か事件が起こった際、マスコミはまず被害者サイドにつくべきだからだ。
この後、新聞各紙でHPVワクチンの扱いには随分と差が出る。特にワクチン叩きに熱心だったのは朝日新聞だ。5月末日までの約2カ月の間に11本の記事を配信している。ちなみに読売新聞は3本、毎日新聞は9本、日経新聞は2本だ。記事内容は以下例であり、全社を挙げてアンチ・HPVワクチンキャンペーンを張っていることがわかる。
・13年5月11日『（私の視点）子宮頸がんワクチン 安易な接種の推進やめよ』（池田利恵）
・同5月27日『（声）子宮頸がんワクチンに不安』
その後、朝日新聞でアンチHPVワクチン報道をリードするのは斎藤智子記者だ。これまでに24本の記事を書いている。論調は以下の通りである。
・14年4月9日『（記者有論）子宮頸がんワクチン 国の推奨再開、納得できぬ』
日本の異様な議論を受け、WHOの諮問機関であるワクチン安全性委員会（GACVS）は13年12月にHPVワクチンの安全性に関する見解を出した。ところが、朝日新聞はこのような国際機関の動きを無視した。斎藤記者が自らの記事の中でWHOの声明に触れたのは2回だけだ。15年6月14日になって『接種後の痛み、未来に陰 子宮頸がんワクチン、推奨中断2年』という長い記事の末尾に「世界保健機関（WHO）は日本の状況を踏まえたうえで、ワクチン接種を推奨している」と申し訳程度に書いている。
CDCやEMAの見解には一回も言及していない。これが真っ当な報道といえるだろうか。
マスコミがこのような偏向報道を臆面もなく垂れ流す限り、まともな議論はできない。メディアが自ら、HPVワクチンに関する報道を総括すべき時期にきているのではないか。
●日本政府の対応を批判
世界は、日本の状況をあざ笑っている。15年12月17日、前出のGACVSは次のように日本政府の対応を批判した。
「専門家の副反応検討委員会は子宮頸がんワクチンと副反応の因果関係はないとの結論を出したにもかかわらず、国は接種を再開できないでいる。以前からGASVSが指摘しているとおり、薄弱なエビデンスに基づく政治判断は安全で効果あるワクチンの接種を妨げ、真の被害をもたらす可能性がある」
HPVワクチン騒動は、マスコミの「過失」から始まった。繰り返すが、これは問題ではない。当時、誰もワクチンの被害などわからなかったからだ。さらに、メディアが患者に寄り添うのは「正しい」と思う。
問題は、世界中でHPVワクチンの研究が進んだのに、そのことは一切報道せず、自分の信じていることを報じ続けたマスコミの姿勢だ。「誤報」となるのを恐れたのだろうか。これでは、従軍慰安婦報道から何も学んでいないことになる。
朝日新聞などのメディア報道のために、本来、他に原因があるはずの少女たちが犠牲になっている。「何が何でもHPVワクチンのせいにしたい」大人の都合で無意味な闘争に巻き込まれているからだ。
すでにHPVワクチンに関する世界のコンセンサスは確立された。朝日新聞は、そろそろ「反省」したらどうだろうか。これ以上やると「故意犯」になる。
（文＝上昌広／東京大学医科学研究所特任教授）