ガートナー ジャパンは3月31日、日本企業の社内コミュニケーションへの取り組みに関する調査結果を発表した。
今回、会議に関しては約76%の企業が、電子メールに関しては約68%の企業が減らしたいと回答し、社内コミュニケーションの現状に大きな課題を抱えている企業が多いことが明らかとなった。
また、電話やテレビ会議システム、スマートフォンやWeb会議サービスなど、さまざまな通信・コミュニケーション手段を統合するユニファイド・コミュニケーション(UC)製品/サービスについて、従業員数2000人以上の規模の企業での採用がようやく20%を超えたという。今後採用予定とする企業も最大となったとしている。
上記の結果について、リサーチ部門リサーチ ディレクターである池田 武史氏は「社内のコミュニケーションでは、直接会って顔を見ながら話すことのできる対面式の会議が重要視される。一方、時間や場所に拘束されることなく相手に情報を伝えることのできる電子メールも便利なツール。今回の結果は、どちらかのユーザーの一方的な都合でこれらのツールを濫用してしまうことで、組織全体のコミュニケーションのバランスが崩れ、その結果、徐々に負担が増して困惑している姿を反映していると言える。企業はビジネスの優先度に応じてコミュニケーション・ツールを使い分けることの重要性をあらためて認識し、社内のルールや慣習の見直しを行う必要がある」とコメントしている。
さらに、同氏はUCについても「今後、企業は社内コミュニケーション・インフラの新機軸を確立することが急務となるが、その意味では会議と電子メールの間を担ってきた音声通話のインフラである構内交換機(PBX)は、映像やテキストなどを複合的に取り込んでUCにその機軸を譲る動きを促進すると見ている。これまで数年にわたって普及が伸び悩んできたUCは、ようやく本領を発揮する時期が来たとも言える、その採用はPBXの更改やオフィス移転といった既存のインフラの入れ替えのタイミングがきっかけとなるケースが多いことから、企業はこういった機会を確実に利用していくべき」と述べている。