スマートフォンが登場する前のフィーチャーフォンの時代から、日本の携帯電話は「独特」であるとして、「ガラパゴス化」が指摘されてきた。そして、スマートフォンの時代を迎え、日本企業は市場から閉めだされてしまった。
日本は世界市場で通用するスマートフォンを造れない――。中国メディアの今日頭条はこのほど、世界のスマートフォン市場における日本メーカーの元気のなさを指摘している。
記事はスマートフォンの世界市場で元気があるのはサムスン、アップル、また多くの中国メーカーであり、日本メーカーはソニーが少し頑張っているものの、ほかはまったく元気がないと主張している。
記事が指摘しているように２０１５年のスマートフォン世界マーケットシェアについて、リサーチ会社ＴｒｅｎｄＦｏｒｃｅが調査したところによると、１位がサムスンで２４．８％、２位がアップルで１７．５％、３位が中国の華為技術（ファーウェイ）で８．４％だった。
近年、中国のスマホメーカーが急激な成長を遂げているが、小米科技（シャオミ）は４位、レノボが５位、ＴＣＬが７位、ＯＰＰＯが８位、ＢＢＫ Ｖｉｖｏが９位、ＺＴＥが１０位という結果であり、つまりファーウェイを含めればトップ１０に７社の中国メーカーがランクインしていることになる。
ちなみにＴｒｅｎｄＦｏｒｃｅの１４年の調査によれば、唯一の日本メーカーとしてソニーが８位にランクインしていたが、１５年はトップ１０圏外という結果だった。しかし記事は日系企業はスマートフォンの重要な構成部品を供給する点で強大な競争力を有しているとも指摘している。１５年はトップ１０圏外という結果だったが、「ＭＷＣ２０１６」の席でソニーはスマートフォン事業の発展に対して十分な意欲があることを示した。日本企業には世界市場で通用するスマートフォンを作れないと判断するのはまだ早い。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）