日本小児科学会など１７の学術団体は２１日までに、国が定期接種の積極的な呼び掛けを一時的に控えている子宮頸（けい）がんワクチンについて、「積極的な接種を推奨する」とする見解を発表した。

　世界の多くの国で使われており有効性は明らかだと指摘。副作用が疑われる症状からの未回復は約０．００２％で、ヨーロッパでの調査では接種者と一般集団との差は見られないとした。

　さらに、接種後の症状に対する診療・相談体制が整備されたことや、世界保健機関（ＷＨＯ）が接種を強く勧めていることなどを挙げ、これ以上の積極勧奨中止は「極めて憂慮すべき事態だ」とした。

　子宮頸がんワクチンは２０１３年４月から定期接種の対象となったが、接種後に痛みやけいれんを訴える声が相次ぎ、国は同６月に積極的な呼び掛けを中止している。