IDC Japanは8月3日、2015年4月から5月にかけて、国内オフィスプリント環境およびIT環境の導入判断者を対象に、ワークスタイル変革の実態と今後の活動予定や、ワークスタイル変革がプリント環境に与える影響に関して調査した結果を公表した。調査方法は、アンケートおよび個別インタビューとなる。
調査の結果、ワークスタイル変革の重要性が高く認識され始めており、変革活動を推進しようとする企業も増えていることが判明した。特に従業員数1,000人以上の大規模企業においては、ワークスタイル変革を「非常に重要」「重要」とする回答者が66.8%にのぼり、48.2%の大規模企業は「すでに変革活動を開始」、あるいは「1年以内に開始する」と回答した。ワークスタイル変革を実施する主な目的は、従業員の生産性向上だが、育児や介護などの労働上の制約がある従業員の業務継続などの複合的な目的も持ち合わせている。
ワークスタイル変革に取り組んでいる企業の具体的な活動内容は企業規模で異なっている。従業員数1～99人の小規模企業ではモバイルワークと在宅勤務の導入に積極的な姿勢が見られ、例えば、小規模企業における在宅勤務可能業務の導入指数は、現在26.9%、2年後32.5%、5年後38.1%となった。
一方、従業員数100～999人の中規模企業および大規模企業は、フリーアドレスオフィス、会議室改善などのオフィス環境改善活動、Web会議などのコミュニケーション支援に力を入れているようで、例えば、大規模企業におけるWeb会議の導入指数は、現在15.4%、2年後25.5%、5年後34.6%となっていた。ワークスタイル変革推進上の課題としては、セキュリティリスクの増大、勤怠管理、事故などの場合の責任範囲、部門内コミュニケーションなどが挙げられている。
また、新たなワークスタイルを支援するプリント環境としては、大規模企業の47.0%、中規模企業の43.8%の回答者が、他事業所でのモバイルプリントが必要と回答。他事業所だけでなく、自宅やコンビニなどでのモバイルワーカーへのプリント支援が求められている。また、在宅勤務者支援のためには、個人所有プリンターの使用許可、在宅勤務用プリンターの貸与に加えて、消耗品や用紙の支援なども期待されている。
プリント支援に関する課題としては、モバイルや在宅勤務でのプリント環境の提供方法が分からないこと、プリントのセキュリティ、およびプリントアウトからの情報漏洩など挙げられた。
これらのアンケートと個別インタビューの結果を分析した結果、IDC Japanでは、ワークスタイル変革推進には、個人強化とチーム力強化との最適バランスをユーザー企業ごとに設定して、活動を実施していくことが重要であるとしている。また、ワークスタイル変革の際、成熟度が低いままプリント環境を拡張するとセキュリティリスクが増大する恐れがあることから、新しいワークスタイルを支援するプリント環境を提供するためには、プリント/ドキュメント管理の成熟度を高めたてから新たなワークスタイルへとプリント環境を拡張する必要があると考えている。