マイナビが運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」はこのほど、2015年夏の賞与に関する実態調査を発表した。調査は25・30・35歳の転職意向のある男女で、2015年夏に賞与を給付された会社員を対象に実施し、480人から有効回答を得た。
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夏の賞与額を尋ねたところ「20万円台」が18.3%と最も多かった。業種別にみると、「金融・保険」は賞与額が40万円以上だった人の割合が他業種に比べて高く、「サービス・レジャー」「流通・小売・フード」は賞与額が20万円以下の人の割合が他業種に比べて高い。
夏の賞与額の影響で、転職意向は強くなった層は「20万円台」と回答した割合が22.6%と全体と比べて高かった。一方、転職意向は変わらない・弱くなった層は「30万円台」(16.8%)や「40万円台」(16.5%)と回答した割合が全体と比べて高く、転職意向に賞与額が影響していることがうかがえる。
2015年夏の賞与額を前年と比較すると、「前年と変わらない」が48.1%と約半数を占めた。「前年より増えた」は30.6%(「前年の夏に賞与はなかった(6.0%)」「前年より大幅に増えた(2.3%)」「前年よりやや増えた(22.3%)」の計)、「前年より減った」(14.4%)の2倍にのぼる。
業種別でみると、「金融・保険」は、「賞与額は増加した」が41.6%と4割を超える一方、「賞与額は減少した」も16.7%存在する。「医療・福祉」は、「前年と変わらない」が65.0%と高い割合を占め、他業種と比較し、賞与額にあまり変動がない業種であることがわかった。
前年と比較した賞与額の増減が転職意向に与える影響を聞いたところ、賞与額が減少した層は「転職意向は強くなった」が76.8%(「転職意向はかなり強くなった(30.4%)」「転職意向はやや強くなった(46.4%)の合計」)。これは、賞与額は前年と変わらない層と比較しても倍以上で、賞与額の減少が転職意向を強める効果は大きいことが明らかとなった。
賞与額は増加した層でも「転職意向は弱くなった」は7.5%に留まり、賞与額の増加は転職意向を弱めるほどの影響はないことがわかった。
(エボル)