KDDIらが学校教育サービスに参入、Z会のコンテンツ・教育支援を提供へ | ニコニコニュース

画像提供:マイナビニュース
マイナビニュース

KDDIと増進会出版社、KDDI研究所は8月18日、ICTを活用した学校教育サービスを2015年度中に開始すると発表した。

3社は「学校における先生の指導と生徒の学びを支援する」として、ICTを活用した学校教育サービスの提供に関する業務提携契約を締結。文教市場にむけて教育サービスの提案・販売を行う。

KDDIはグループのLTEやWiMAXといった移動系ネットワークとFTTH、CATVなどの固定系ネットワーク、Wi-Fiを活用したネットワーク構築、デジタル端末のサポートを行う。グループ会社のKDDI研究所については、一人ひとりの学習習熟度やレベルに応じた効果的な学習を実現する「アダプティブラーニング」に適用できる「理解度推定技術」を開発しており、苦手な学習単元の原因を推定できるという。

一方の増進会出版社は、グループ会社にZ会を持ち、通信教育から学校市場での模試、教材販売事業など、幅広い教育サービスを提供している。ほかにもグループ会社に栄光ホールディングスなども抱えている。同社はコンテンツ提供やすでに持つ販売チャネルを活用して私立中学・高校にサービス提案を行う。

具体的な事業運営としては、8月下旬より営業の共同提案を開始。年度内に、学校向けの学習コンテンツ、授業支援サービスとICT活用のための学習環境の提供を行う。私立校では、ICT活用が加速すると見込まれていることから、中高一貫校向けの英語検定外教科書で定評のあるZ会の販売チャネルを活用する。

また、Z会は2016年春より学校向け学習プラットフォーム「StudyLinkZ(スタディリンクス)」を提供予定で、デジタル教材などをプラットフォームを活用して展開する。また、今後は学習履歴をはじめとする「教育ビッグデータ」を活用した新たな学習環境の提案も検討するとしている。

一方のKDDI側では、タブレットを中心としたデバイスの提供と教育の通信環境整備を開始。2016年以降、塾や予備校に通う学生も対象に、家庭利用も含めたライフスタイルに応じたスマートデバイスの提供、通信サービスの開発を目指す。アダプティブラーニングに関しては、「共同研究」として、KDDI研究所の技術を応用して、Z会の多様な教材について最適な学習方法を提示する機能の開発を進め、2016年度以降に提供する。

携帯キャリアと文教市場の取り組みでは、ソフトバンクがベネッセとの合弁会社を設立した「Classi」が先行。すでに120を超える学校が導入しており、アダプティブラーニングに関する取り組みも行っている。

(徳原大)