安倍晋三首相は、集団的自衛権の行使について、クラスメートらしき「アベ君、アソウ君」を登場させて説明したことがあった。そのアベ君は、「ごめんなさい」はなかなか言えないけれど、「ありがとう」はしっかり言える子、のようである。
戦後70年の首相談話は、日本による加害については、「将来ある若者たちの命が、数知れず失われました」「戦場の陰には、深く名誉と尊厳を傷つけられた女性たちがいた」など、受け身形を用いて、加害の主体を曖昧にした。「痛切な反省と心からのお詫び」は、歴代内閣が「繰り返し」「表明してきました」といった間接話法を用い、自分の言葉で謝罪の弁を述べなかった。英文を見ても、“I”を主語にして語っているのは、戦争で亡くなった人達への「痛惜の念」「哀悼」「断腸の念」の表明のみ。さらに、次世代に「謝罪を続ける宿命を背負わせてはなりません」という持論も盛り込んだ。謝罪はしたくない安倍首相の本音が、行間から立ち上ってくる。
満州事変以降の日本が、「進むべき進路を誤」ったことは認めたものの、そもそも日本が自らの国力を省みずに帝国主義を目指し、植民地支配を行った過ちには触れない。食糧補給などが絶えた日本軍が、出先で住民の食糧を奪うなどの略奪を行ったことも、「食糧難などにより、多くの無辜が苦しみ」と、日本の責任をぼやかす書きぶりである。そのほか、戦後の歩みについても、細かく見ていくと突っ込みどころは結構ある。
一方で、「反省」と「謝罪」について、「歴代内閣の立場は今後も揺るぎない」と表明。村山談話を上書きすることが、安倍談話の作成の出発点だったはずだが、むしろ村山談話の認識を確固たるものとして、将来にわたって引き継ぐ結果になった。また、安倍談話では、次世代に謝罪を引き継がせたくない思いを口にした直後に、それを「謙虚な気持ちで、過去を受け継ぎ、未来へと引き渡す」と薄めた。そのため、いったい何を伝えたいのかがわかりにくい。
安保関連法案は国民の支持を得られず、支持率も下落している安倍政権。国会中でもあり、できるだけ批判を減らそうとし、そのためにメッセージ性が弱まって訴求力が減殺した。真意がわからないと批判する野党もあるが、安倍首相の本意かどうかは別にして、安倍カラーが突出しなかったことは日本の国際社会における評価や立場を考えると、むしろよかったと思う。安倍首相に対して批判的な中韓も、期待値が低かったせいか「思ったより悪くない」という受け止め方のようである。
自らの言葉で謝罪するのは避けた安倍首相だが、被害を受けた人たちの寛容な対応や多くの国々の支援によって日本が国際社会に復帰し復興していったことへの感謝には、積極的に紙幅を割いた。
たとえば、「中国に置き去りにされた3000人近い日本人の子どもたちが無事に成長し、再び祖国の土を踏むことができた」ことなどを挙げ、「戦争の苦痛を嘗め尽くした中国人の皆さん」が「それほど寛容であるためには、どれほどの心の葛藤があり、いかほどの努力が必要だったか」について、「私たちは、思いを致さなければなりません」としている。
マスメディア上では、「おわび」「反省」「侵略」「植民地支配」といったキーワードばかりに焦点が当たっているが、ともすれば忘れられがちな戦後の中国の対応を思い起こすこうした記述は、もっと注目されてよいのではないか。
●次世代に伝えていくべき史実
満州事変以降の日本の侵略によって犠牲になった中国人は1000万人を超える、といわれる。それだけの被害を受けていたにもかかわらず、当時の中華民国の指導者だった蒋介石主席は、日本のポツダム宣言受諾を知った直後のラジオ演説の中で、国民に向けて次のような呼びかけを行った。
＜われわれは当然、かれ（＝日本）が一切の降伏条件を忠実に履行するよう、厳重にこれに求めるものである。しかしわれわれは、決して報復を企図するものではない。敵国の無辜の人民に対しては、なおさら侮辱を加えるものではない。われわれは、ただかれらに憐憫を表示し、かれらをして自らその錯誤と罪悪を反省せしめんとするだけである。もし暴を以て敵のこれまでの暴に報い、陵辱をもってしてかれらのこれまでの誤った優越感に応えるならば、冤（＝うらみ）と冤とは相報い、永久にとどまることはない。これは決してわれわれ仁義の師の目的ではない。このことは、われわれ軍民同胞の一人ひとりが、今日特に注意しなければならないところである＞（蒋介石演説集『暴を以て暴に報ゆる勿れ』より）
その後、蒋介石率いる国民党は、共産党との戦いに敗れ台湾に逃れる。そして日華平和条約を締結する際、日本に対する賠償請求権を放棄した。
日本が中華人民共和国と国交正常化を果たしたのは1972年。この際、中国が賠償を求めるかどうかが、日本としては最大関心事の一つだった。中国がまともに賠償を請求すれば、それは莫大な金額となり、日本の財政は非常に厳しい状態に追い込まれたはずだ。
中ソが対立するなど当時の国際情勢、日本の経済援助への期待、共産党が国民党より度量が狭いと思われたくないというメンツの問題など、中国には中国の思惑はあっただろう。しかし、賠償を放棄するという寛大な対応をしたことで、日本が大いに救われたことは紛れもない事実である。訪中した田中角栄首相に対し、周恩来首相は「日本人民と中国人民は、ともに日本の軍国主義の被害者である」と述べた。
中国共産党は、この決定をするにあたって、各地で学習会を重ねて政府の立場を説明し、日本によって多大な被害を受けた同国内の人々の声を抑え込んだ。当時の毛沢東主席と周恩来首相の絶対的な支配力があってこそなしえたことと言えるだろう。
日本が中国のODA（政府開発援助）に力を入れたのは、そういういきさつがあってのこと。しかも、ODAは日本企業のビジネスチャンスを広げる役割も果たした。それにもかかわらず、今になって「中国に援助してやったのに、感謝もない」といった発言が目につくのは、こうした歴史がきちんと伝わっていないためではないか。実際、中学高校の歴史教科書を見ても、中国が賠償請求権を放棄したことに触れていないものが多い。
また中国が、A級戦犯も祀られている靖国神社へ日本の首相が参拝することに対して敏感に反応するのは、この神社が戦前の軍国主義を美化しているためでもあろうが、日本人民をかつての軍国主義の指導者たちと切り分け、同じ被害者である日本人民に負担を背負わせない、として、国内の不満を抑え込んだ経緯があるからだ。どういう立場に立つにせよ、このような史実を、日本の人たちはもっと知っておくべきだろう。
安倍首相の談話は、日本が被害を与えた人たちの「寛容の心」によって国際社会に復帰できたことや、和解のために力を尽くした「すべての国々、すべての方々に、心からの感謝」を述べ、「そのことを未来へと語り継いでいかなければならない」としている。そうであれば、和解のプロセスや、それにかかわる感謝の気持ちも次世代へと伝えていく努力がもっと必要だ。
安全保障関連法案に関連して中国脅威論が語られ、同国を仮想敵扱いしているとの論評も飛び交っている。そういう時期だからこそ、こうした「感謝」の気持ちの表明が中国、さらには韓国との関係改善の出発点になってほしいと心から願う。秋にでも、安倍首相と習近平国家主席の三度目の会談が開かれるのではないかといわれている。安倍首相が、賠償請求権放棄に尽力した周恩来元首相のゆかりの地を訪ねるなり、残留孤児を育ててくれた家族のもとを訪れて、日本としての感謝の意を表明するのもいいかもしれない。
（文＝江川紹子／ジャーナリスト）