２４日の日経平均株価は前週末比８９５円１５銭安の１万８５４０円６８銭と５日続落して取引を終え、２月以来の安値を付けた。下げ幅は今年最大。日足チャートでは約１０カ月ぶりに２００日移動平均線を割り込んだ。
前週末の欧米株安を嫌気した売りが先行し、トヨタ自動車 ＜７２０３＞ やパナソニック ＜６７５２＞ などが年初来安値を更新した。中国・上海総合指数の下落率が８％に達したうえ、ドル・円が１ドル＝１２１円を割り込んだことも重しになり、日経平均は後場も下値を模索。下げ幅は一時９００円超を超えた。
東証業種別株価指数は、全３３業種が下落した。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ ＜８３０６＞ など銀行株、三井不動産 ＜８８０１＞ など不動産株が急落。第一生命保険 ＜８７５０＞ など保険株、野村ホールディングス ＜８６０４＞ など証券株も下げがきつかった。ＪＦＥホールディングス ＜５４１１＞ など鉄鋼株も安く、子会社の川崎製造所で火災が発生した新日鉄住金 ＜５４０１＞ もさえない。
半面、外資系証券による投資判断の引き上げが観測されたサッポロホールディングス ＜２５０１＞ は逆行高。田中化学研究所 ＜４０８０＞ は次世代正極材の開発報道を引き続き材料視され、連日でストップ高を付けた。（編集担当：宮川子平）