■「限界状況」を招いた「ネット私刑」の暴走
佐野研二郎氏の制作した2020年東京五輪エンブレムに端を発した盗作疑惑騒動は、9月1日、緊急調整会議を開いた組織委員会が、使用の撤回を決定するという異例のかたちでひとまずの落着を迎えた。佐野氏から取り下げたいとの申し出があったと説明され、模倣や盗作を認めるわけではないが、オリンピックに悪影響を与えていると判断したというコメントが紹介された。
同日、佐野氏は自身サイトに「エンブレムにつきまして」という謝罪文を上げた。そこには、流出したメールアドレスを悪用した嫌がらせや、家族のプライバシー暴露などが横行していたこと、一部メディアに「事実関係の確認がなされないまま断片的に、報道されること」が多々あったことを訴えた上で、「人間として耐えられない限界状況だと思うに至りました」とあった。こちらが辞退の本当の理由だったのではないか。
パクリ糾弾はネットの好餌だが、佐野氏の件は、過去の例に比べるとちょっと異質な印象があった。
なにしろ騒ぎが膨れ上がる規模と速度が尋常でなかった。パクリ糾弾というのはほぼ必ず人格攻撃に横滑りするものだが、今回はその規模と速度に応じてかバッシングも苛烈を極めていたように見えた。佐野氏や組織委の非や対応の拙さもあったにせよ、行き過ぎていた感は否めない。
ジャーナリスト安田浩一氏の近著に『ネット私刑』という新書がある。ネットの手前勝手な「正義」が、ターゲットの個人情報暴露など履き違えた方向へ暴走することを指したタイトルだが、佐野氏の件もまさにそんな印象で、「人間として耐えられない限界状況」という言い分にはうなずいたものだ。「被害者面しやがって」とさらに叩く燃料を与えたかたちになってしまっていたが。
エンブレム撤回を受けて、NHKと朝日新聞はこんな記事を出した。
「エンブレム使用中止 ネットが「大きな役割」」（NHKオンライン）
「エンブレム白紙に「大勝利！」 疑惑追跡したネットわく」（朝日。公開しばらく後タイトルは差し替えられた）［※1］
タイトルが示すとおり、どちらも今回のインターネット上での告発や追及を肯定的に報じたものだ。他方、「正義」の暴走の弊害など、ネットの負の面にはほとんど触れずじまいで、バランスの悪さが目に付く。
朝日の記事も書いているけれど、ネット上で盗作疑惑が次々と指摘されたのは、「Google画像検索」のおかげという面が大きい。急速に性能の上がった画像検索エンジンを駆使した、虱潰しの人海戦術というのが、ネットでなされた捜査の正体といって過言でない。デザインというジャンルが、この進化した技術の応用先として――追及側には幸運なことに、佐野氏には不幸なことに――ジャストだったことが騒ぎを想像をはるかに超える「炎上」に導いたわけだ。
「炎上」を後押しした要因としてもうひとつ見逃せないのは、この1、2年で急激に蔓延った「バイラルメディア」である。アクセスを稼ぐことのみを目的としている、個人のツイートやブログ記事などをそのまま貼り付けただけのようなサイトで、質は極めて低い。だが、企業の運営する「ニュースサイト」という看板を掲げることが多いせいで、「まとめサイト」よりマスメディアに近い錯覚をもたらすヌエのような性質を持つ。このたびの騒動で、バイラルメディアが、ネットの声を集約拡大してマスメディアへと手渡すハブのような役割を果たしていたことは重要である。
手法からも察しが付くように、この手のメディアは著作権法をなかば無視することで成立しており、実際トラブルも生じている。そんなメディアが佐野氏の盗作疑惑糾弾の要になっていたのだから笑えない話だ。
今回の騒動を報じるマスメディアが、ネット糾弾の負の面に対して腰が引けていたのは、取材源をネットに依存していることを自覚するがゆえの羞恥の現れだったのだろう。
■「盗作」の検証はいつの時代も的外れ
「2ちゃんねる」の開設は1999年5月。以降、パクリ告発はほぼすべてネットが出火元となる。当時から基本的な流れは変わらない。ネット住人の「正義」漢ぶりもそう変わらない。素朴な印象だけを頼りにシロクロ決め付けて叩く「検証」の的外れぶりも変わらない。佐野氏の件など、「Google画像検索」のおかげで、言い掛かりじみた告発はむしろ少なかった印象すらある。
変化したのはマスメディアである。ツイッターやフェイスブック、バイラルメディアが登場するにつれ、当初はネット上の騒動とは距離を置いていたのが、おずおずと便乗しはじめ、いつからか積極的にネタを拾いに行ってはばからなくなった。
マスメディアで報じられることは、共感だけを拠り所としていた「正義」に権威のお墨付きを与えることを意味する。マスメディアとバイラルメディアが結託すれば「正義」の暴走を加速させる。当然の帰結だ。
では、ネット以前はどうだったか。
ネット登場以前、盗作疑惑が表面化するのには、おおよそ3パターンあった。（1）盗作された（と思った）側が告発するケース。（2）第三者（ユーザー、他の作家や評論家などの同業者）が発見するケース。（3）新聞や雑誌がスクープするケースである。
現在のネットによる告発は（2）に相当する。前回の東京オリンピックのエンブレムとポスターを手掛けた亀倉雄策にも数度、盗作疑惑が持ち上がったことがあるのだが、奇しくもというべきか、いずれも（2）のパターンだった（加島卓『〈広告制作者〉の歴史社会学』）。
文学の場合は（1）と（3）が多かった。新聞雑誌の盗作疑惑告発は60年代から70年代がもっとも活発で、80年代以降ガクンと減るのだが、その原因は（3）にあった。捏造やマッチポンプじみた所業を繰り返したせいで、いわば自滅したのである。
当時の新聞雑誌による告発糾弾と、ネット以降の告発糾弾を見比べると、実は中身にさほどの違いはない。吊し上げる主体が、マスメディアの一部の記者から、不特定多数の匿名に移っただけで、振る舞い自体には大差がなかったりする。
では、告発と糾弾の質がネットになって下がったかといえば、そうともいえないのがまた困ったところなのだ。ノイズまみれとはいえ傾聴に値する言説も少なからず出るネットのほうがましなくらいである。
かつての新聞雑誌ではもっと有意義な議論が行われていたと思いがちだが、ろくでもない論調ばかりだった。当然蓄積もされず、その点でもネット以降と変わるところはない。著作権に対する理解なども総じて高くなく、目を覆う暴論も散見された。人格攻撃だって、程度の差はあれ、なかったわけではない。人間というのは変わらないものなのだ。
ネットの不特定多数にイニシアチブが移ったことで生じた特有で最大の問題は、したがって、人格攻撃に流れた人間の本性的な「正義」が、止めどなくエスカレートする「サイバーカスケード現象」［※2］に見るべきである。集団極性化の一種であるこの現象は、要は、床屋談義も付和雷同する輩が極端に多くなると先鋭化して危険だという話だが、有効な対抗策がない。
マスメディアにもサイバーカスケードを止める力はむろんないが、せめてバイラルメディアに便乗するような真似は慎むべきだったろう。佐野氏への糾弾が「ネット私刑」になった責任の多くはマスコミとバイラルが結託したことにある。その事実をもっと自覚するべきである。
※1：NHKオンラインの記事は9月9日現在、削除されている。朝日新聞デジタルの記事は〈エンブレム酷似、ネット発の追及緩まず 「 検証」が続々〉というタイトルに変わっている。
※2：シカゴ大学ロースクールのキャス・サンスティーン教授は、『インターネットは民主主義の敵か』（毎日新聞社）で、特定の意見をもった人たちがインターネットを通じて短期間に結びつき、「カスケード（階段状の滝）」のように人々を押し流す現象を「サイバーカスケード」と名付けている。