9月9日から10日にかけて降り続いた大雨は、関東・東北に大きな被害を及ぼした。対象地域内にいた携帯電話・スマートフォンユーザーには、国や地方公共団体などから災害・避難速報が届けられたが、一部地域で大活躍したのは「Twitter」だったことが報告されている。
今回、災害の緊急対応の穴が露見したのが、宮城県仙台市だ。同市は10日、携帯電話・スマートフォンユーザーへの緊急メールで避難準備の勧告を発令し、対象地域について仙台市HPを確認するように促したものの、同市HPはアクセスが集中したことにより閲覧不能に。同市HPはその後、テキストベースの「簡易版」に切り替えられたが、読み込みに難があったもよう。一方、活躍したのがツイッターだ。なんとかHPにアクセスできたツイッターユーザーたちは、
「仙台市簡易版HPに掲載されている避難所一覧です(21:30現在)。なかなか市HPにアクセスできないようなので…」
など、同市HPの避難所や対象地区の一覧画像をツイートに添付して情報拡散に協力。ちなみに翌朝にも、同市HPはアクセスしづらい状況にあったようで、ツイッターで情報を得る人は多かったようだ。そのため、
「仙台市交通局もどこバス(編集註:仙台交通局のHPの名称)だけじゃなく、Twitterでも発信したほうがいいんじゃないかと思う」
と、緊急時のツイッターへの情報提供を求める声が多数挙がっている。
拡散力はもちろん、海外にサーバーを置き、災害時に強いツイッター。2011年の東日本大震災でも、災害時のSNSの有効性は指摘されており、行政は本格的にSNSを活用した緊急時対応を検討する必要に迫られているのかもしれない。
※当記事は2015年09月14日に掲載されたものであり、掲載内容はその時点の情報です。時間の経過と共に情報が変化していることもあります。