中国メディアの華爾街見聞は１７日、世界の金融市場の動揺について、「１９９７年と同じようにアジア通貨危機が再来するのではないか」との見方が浮上していると伝えつつ、一部では「再来するどころか、９７年よりも深刻な危機が起きる恐れもある」と報じた。
記事は、豪投資銀行マッコーリー・グループのアナリストの報告として、「９７年のアジア通貨危機が新興国にとっての“心臓発作”だったとすれば、現在の金融市場の状況は“慢性的な心疾患”と言える」と紹介した。
続けて、現在はドル高を背景に新興国では資金調達コストが上昇し、さらに商品価格が下落すると同時に貿易額が減少していると指摘。タイの通貨バーツが売り浴びせられ、フィリピンやマレーシア、インドネシアなどに通貨危機が波及した「アジア通貨危機」と現在の状況は非常に似ていると伝えた。
一方、９７年の危機は資金不足を補填する流動性支援のほか、貿易の発展によって解消されたとしながらも、「今回の危機はこうした要素による解消は期待できない」と指摘。金融緩和と中国の成長によって新興国は急速に回復できたとしながらも、現在は過剰生産能力という問題を抱えていると指摘した。
続けて記事は、現在大きな経済リスクを抱えている国として、トルコ、南アフリカ、マレーシアの名前を挙げ、フィリピンや中国、韓国は「トルコなどに比べればまだまし」と伝えた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）