北朝鮮が核実験を実施したとみられる６日、広島、長崎両県の被爆者らは「許し難い」と怒りをあらわにした。
昨年４〜５月の核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に合わせ、米ニューヨークの国連本部で開かれた原爆展で証言した広島県原爆被害者団体協議会（県被団協、坪井直理事長）の箕牧智之さん（７３）は「核廃絶は被爆者の願い。核兵器は人類にとって最も危ないことだ」と憤慨。清水弘士事務局長（７３）は「再び被爆者を出してはいけないと訴えてきている。許し難い」と嘆いた。
もう一つの団体、広島県原爆被害者団体協議会の佐久間邦彦理事長（７１）は「到底理解できない。いかなることがあっても、核実験は世界平和のためにならない」と話した。
長崎原爆被災者協議会の山田拓民事務局長（８４）も「心の底からの怒りをぶつけたい」と北朝鮮を厳しく非難。「政府もこういう事態にきちんと対応してほしい」と述べ、日本政府に毅然（きぜん）とした対処を求めた。
被爆者の全国組織日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）の岩佐幹三代表委員（８６）は「あってはならないことだ」と憤りつつ、「強硬な政策を取っている北朝鮮を冷静に見なければならない。日本政府は、単に核実験を非難するだけではなく、核をなくす方向で話してほしい」と話した。