国立がん研究センターは２０日、がん患者の１０年後の生存率が同じ年齢、性別の人に比べてどれだけかを示す「１０年相対生存率」は５８．２％との集計結果を初めて公表した。５年後の相対生存率（６３．１％）からの低下幅は、一部のがんを除いて小さく、全体で４．９ポイント減。猿木信裕・群馬県衛生環境研究所長は「５年後の生存を治癒の目安としてきたこれまでの考え方が、ある程度裏付けられた」と分析した。
全国がん（成人病）センター協議会に加盟する１６施設で１９９９〜２００２年に診断、治療を受けた患者３万５２８７人の情報を集計した。
がんの部位別の５年生存率と１０年生存率は、胃がんではそれぞれ７０．９％と６９．０％。大腸がんは７２．１％と６９．８％、肺がんは３９．５％と３３．２％。いずれも低下幅は大きくなかった。
一方、長期にわたり再発の可能性があることが分かっている乳がんは８８．７％と８０．４％で、低下幅は８．３ポイントに達した。猿木所長は「治療後も観察を続け、再発時の早期発見に努めることが重要だ」と述べた。
また、肝臓がん患者は既に肝機能が大幅に低下していることから治療後も死亡率が高いままで、５年生存率は３２．２％、１０年生存率は１５．３％だった。
がんセンターによると、生存率は治療法の進歩により徐々に改善。５年生存率は１９９７年時点で６２％だったが、年０．７ポイント程度伸び続け、２００４〜０７年に診断、治療を受けた約１４万７０００人では６８．８％だった。