【シリコンバレー時事】米アップルは２６日、今年１〜３月期にスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の販売台数が２００７年の発売以来、初めて前年割れするとの見通しを示した。中国でのアイフォーン人気などに頼った成長は限界を迎えた。

　売上高の７割近くを占めるようになったアイフォーンの販売頭打ちは、業績を直撃する。革新的な製品を次々と送り出し、高成長を続けてきたアップルだが、１〜３月期は全体の売上高も２００３年１〜３月期以来１３年ぶりの減収となる見込みだ。

　ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）は２６日の決算会見で「世界にはスマホを買う人々がまだ大勢いる」と強調。中国の景気減速に伴う一時的な販売低迷は避けられないと説明しつつも、若年層が多いインドなど新興国での販売拡大に自信を示した。

　ただ、スマホは市場全体の伸びが鈍化しており、先進国や中国市場は既に飽和状態。販売を伸ばすには新興国市場で台頭する低価格メーカーなどのシェアを奪う必要があり、価格面でも競争力を高めることが求められる。