競争で勝つために自分の短所を正確に把握し、それを改善することは非常に有益だ。中国メディアの金融界はこのほど、経済、教育、研究開発など様々な角度から中国と諸外国を比較、中国が今後国際競争力を向上させるために何が必要かを分析している。
記事はまず国内総生産（ＧＤＰ）に注目、中国は世界第２位の経済大国だが、２０１４年の１人あたりＧＤＰは世界平均の７０％程度であり、順位でいえば８４位だと説明。記事は「中国はまだ開発途上国である」と指摘した。
一部の報告によれば、１４年の１人あたりＧＤＰは日本が３万６２３０ドル、中国は７５９０ドルだった。約４．８倍の差だが、中国の大都市以外の地域では衣食住の物価が安いために、基本的な生活水準に極端な差はない。しかしデジタルカメラやパソコンなどの製品は価格が日本と変わらないため相対的に購入しにくく、このあたりにまだ発展の余地があるといえる。
さらに記事は中国の１４年のＧＤＰに占める投資の割合は４６．２％、消費の割合は５０．１％だったのに対し、欧米の先進国は投資が２０％前後で消費は８０％に達すると指摘。ある分析によれば、欧米先進国に比べて中国の消費の割合が少ないのは中間所得層が少ないことを表している。
また教育水準に関して記事は、１４年の時点において中国の人口に占める大卒者の割合が１８％であるのに対し、Ｇ２０参加国の平均は２８％、ＯＥＣＤ加盟国の平均は３３％であり、大きな差があると指摘している。大学での教育はイノベーションを生み出す人材を育てるうえで重要であり、中国にとってこうした点も改善が望まれる。
またＧＤＰに占める研究費の割合については１４年度は２．０１％と先進国との間に大きな差があると記事は指摘。ある報告によれば同年度の日本は３．８７％であり中国とは２倍近くの差がある。
中国が国際競争力を身に着けて「先進国」となるには、やはりイノベーションを生み出す土壌作りが欠かせないといえる。優秀な人材を多く育てるために大学への進学をサポートする政策を打ち出すことや、企業に短期的な利益よりも研究開発の重要性に目を向けるよう奨励することが重要だ。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）