病院が若手医師の年収を１００万円増やせば、勤務先として考慮される確率が３．４％高まるとの調査結果を、坂口一樹・日本医師会総合政策研究機構主任研究員と森宏一郎滋賀大教授が３０日までにまとめた。休日増や当直勤務の減少も効果があった。医師不足に悩む地域が対策を講じる際の参考になると期待される。

　調査は若手医師を対象に、２０１５年５〜６月、全国８０大学の診療科を通じて実施。年収や所在地など八つの条件を記した架空の病院の求人票を示し、勤務先の候補になるかを尋ね、１３０２人から有効な回答を得た。

　調査結果によると、年収が１００万円上がると、選択される確率が３．４％上昇した。休日が月１日増えると、同様に１．２％上昇。逆に当直が月１回増えると、３．３％低下した。

　過疎地や離島は避けられる傾向が強く、現在東京に勤めている医師が異動する場合は、８００万円近くの年収増が必要な計算となった。北海道・東北に勤務している医師では年約２００万円の増加で済んだ。

　男性は女性の２倍、収入を重視し、女性は当直の少なさなどを重視していた。