中国メディアの新網網はこのほど「解放軍が中国周辺で日本の「Ｆ－３５」１００機に遭遇したら、結果はどうなるか」との見出しの記事を配信した。
記事はまず、日本も新世代の戦闘機の開発に着手したが、米国では別の見方が出ていると紹介。日本にとっての真の脅威は、中国の１０００発単位の巡航・弾道ミサイルなので、米国の「Ｆ－３５」戦闘機こそが、日本にとって最も合理的な選択との主張だ。Ｆ－３５ならば、中国の巡航ミサイルに対して圧倒的に有利という。
日本で始まったＦ－３５の組み立て作業については、２０１７年末までに２機が完成し、２０年までには１６機が完成すると紹介。日本はステルス戦闘機の製造や電波吸収素材の特殊加工の経験を得て、自らが開発する新たな戦闘機開発に応用することができると論じた。
日本の防衛省はＦ－３５を４２機導入する予定で、うち３８機を三菱重工業が組み立てると説明。価格は１機あたり１４０－１８１億円で、記事は、日本が将来、Ｆ－３５を計１００機導入する可能性があると主張した。
自国の「Ｊ－２０（殲－２０）」戦闘機については、６機の組み立てを急いでいると紹介。米国の「Ｆ－２２」戦闘機との違いは「Ｆ－２２ステルス戦闘機は米国軍の主力戦闘機として、史上最も数が少ない。たった１８９機。これは米国国内の経済問題などの影響だ。しかし中国のＪ－２０の数はＦ－２２の何倍も多くなる」と主張した。
中国の空軍・海軍が保有するＪ－２０は、ピーク時には８００－１０００機、年産量は５０機程度になるという。
記事は、「日本を含む一部の国は長期にわたって中国の軍事力を直視せず、見下してきた」と主張。しかし、中国のＪ－２０の生産量は「彼らにとって回避できない事実を突きつけるものであり、それだからこそ、Ｆ－３５の生産速度を上げることになった」と論じた。
同記事は最後の部分で日本について「Ｆ－３５戦闘機を１００機保有しても、５００機ものＪ－２０戦闘機に対抗できることは不可能！」と断言した。（編集担当：如月隼人）
（写真は新浪網の１９日付報道の画面キャプチャー）