「Windows 10スマホ」ってiPhoneやAndroidに対抗できると思う？ : GEEK速報 - ギー速

　パソコン、スマホ両方で巻き返しを図る「Windows」ですが、その逆襲策は成功するのでしょうか？

　マイクロソフト事情に詳しいフリーランスジャーナリスト山口健太氏が解き明かします。後編記事では「Windows 10スマホ」を取り上げます。

　iOS、Androidに続くモバイルOSとして期待されてきた、マイクロソフトの「Windows Phone」。2010年に登場したバージョン7以降、

段階的な進化を遂げてきたにもかかわらず、世界のモバイル市場でのシェアは長らく低迷してきた。

　だが2015年の暮れ頃から、パソコン向けのWindows 10とOSを統合した最新版「Windows 10 Mobile」が徐々に盛り上がってきた。

特に日本では対応端末が続々と発売され、注目度は高い。果たしてWindows 10 Mobileを契機に、マイクロソフトがモバイル市場で

反撃することはできるのだろうか。

　Windows 10を中心に見てきた前編記事に続き、後編ではマイクロソフトの新しいモバイルOS「Windows 10 Mobile」

やそれを載せた端末「Windows 10スマホ」の可能性を探っていく。

モバイルで苦戦した理由

　マイクロソフトのWindowsは、パソコンの世界で圧倒的なシェアを誇っている。なのに、なぜモバイルでは苦戦が続いているのだろうか。

これまでの経緯を簡単に振り返ってみよう。

　マイクロソフトは2010年、Windows Mobileを大幅に刷新した新しいプラットフォームとして「Windows Phone 7」をリリースした。

2011年にはKDDIが日本でWindows Phone 7.5端末「IS12T」を発売。米国本社に準備を急がせ、世界最速での発売にこぎ着けたことは、

いまなお語り継がれている。

　このIS12Tの後、日本では2015年のマウスコンピューターによる「MADOSMA」まで新製品の投入が途絶えてしまった。

また海外では2012年、Windows 8と同時期に「Windows Phone 8」が登場したものの、Windows Phoneのシェアは世界で5%程度と低迷。

一部の欧州やアジア地域で善戦したものの、米マイクロソフトのお膝元であり、かつ最もサービスが充実しているはずの米国でも

シェアを取れない状況だった

　端末メーカーに対する戦略も迷走した。2010年当初はサムスンやLG、HTC、デルの協力を得ていたものの、

Windows Phone 8ではノキアを中心にメーカーを絞り込んだ。このとき、参入を表明していた日本メーカーが切り捨てられ、

日本での後継機は途絶える形になった。しかし8.1では一転して方針転換し、新興メーカーの自由な参入を促すことになる。

　ノキアが失敗したことも大きく影響した。Androidの急速な台頭に乗り遅れたノキアは、Windows Phoneの全面採用という

大きな賭けに出たものの、携帯電話市場で首位を独走していた頃の勢いを取り戻すことはできなかった。同社の時価総額は激減し

、Windows Phoneに関心を抱いていた他の端末メーカーもこれを見て二の足を踏むことになった。

　いよいよノキアがWindows Phoneを断念するかと思われた矢先、当時マイクロソフトのCEOだったスティーブ・バルマー氏は、

同社の携帯電話事業を買収することを決断する。だが、買収後もWindows Phoneにさしたる改善はみられず、

後任のCEOであるサティア・ナデラ氏は大規模なリストラを敢行。買収の後始末に追われた。

　このように、マイクロソフトが打ち出してきた施策の多くが、ことごとく裏目に出てきたといえる。

日本で先行して盛り上がるWindows 10 Mobile

　マイクロソフトがモバイル市場で苦戦する理由として、同社の事業はパソコン向けWindowsやOfficeが収益の柱になっており、

モバイルはどうしても後手に回ってきたからという事情もある。

　だが2015年に登場した「Windows 10」以降、ようやく風向きが変わりつつある。

　Windows 10の開発責任者であるテリー・マイヤーソン氏は、Windows Phone 7を世に出した立役者だ。そのマイヤーソン氏のもと、

Windows 10はこれまで何年もかけて準備を進めてきた、パソコンとモバイル間でのアプリ基盤の統一を実現。

パソコンでもスマホでも、さらにはXboxなど他のマイクロソフト製デバイスでも、同じアプリが動作するようになった。

　このWindows 10のモバイル版が、Windows 10 Mobileだ。2015年、日本ではWindows 10 Mobileに対応したスマホが続々と登場。

格安SIMや海外展開で勢いに乗るFREETELが「KATANA」シリーズを発表したかと思えば、ヤマダ電機は「EveryPhone」で国内最速の

店頭販売にこぎ着けた。

　その背景には、注文に応じてスマートフォンを製造してくれる中国のODM企業の存在がある。その気になれば、いまや誰でも

スマホを発売できる時代になったといえるだろう。加えて、日本マイクロソフトは、Windows 10 Mobileに強いODM企業のリストを持っており、

メーカーに対してODM企業のマッチングや開発支援を提供しているという。こうした要因が重なり、Windows 10 Mobileに参入するハードル

は大きく下がった状態だ。

　2016年には、高度なデザイン性を帯びたWindows 10スマホも増えてきた。1月末にはアクセサリーメーカーのトリニティが「NuAns NEO」を発売。

パソコンメーカーとしてソニーから分離したVAIOも「VAIO Phone Biz」を発表した。いずれもスマホをパソコンのように使える

目玉機能「Continuum」にも対応する。

　世界的に見て、ここまで多数のWindows 10スマホをよりどりみどりに選べるのは日本だけという、珍しい状況になっているのだ。

iPhoneに対抗できなくてもいい

　現状のWindows 10 Mobileは、開発中のプレビュー版に比べると安定してきたものの、iOSやAndroidに比べて総合的には見劣りする点が多い。

国内向けのアプリや日本人でも親しみやすいゲームとなると、ラインアップはかなり寂しい状況だ。

　実はWindows 10スマホを発売する端末メーカーでさえ、最新のiPhoneや大手キャリアが売るハイエンドのAndroidスマホに

真正面から対抗できるとは考えていない。たとえばVAIOは、「個人向けのアプリやサービスはまだまだ不足しており、

VAIOというブランドだけで買われるのは避けたい」という理由から、製品名に「Biz」を付けたという。

このように、メーカー各社が狙うのはずばり法人需要だ。

　これまで会社が従業員に支給するスマホは「高価なiPhone」か「セキュリティが不安なAndroidスマホ」という一長一短の状況が続いてきた。

これに対してWindows 10スマホは、手頃な価格で管理も容易、さらに「Office 365」のようなクラウドサービスとも親和性が高いなど、

2大OSの間に割り込める魅力を備えている。

　特にこれからのマイクロソフトにとって、戦略の要になっていくのがクラウドだ。いまやWindowsだけでなく、iOSやAndroidにもOfficeアプリを提供し、

クラウド版「Office 365」への接続を提供している。現CEOのサティア・ナデラ氏が、マイクロソフトのアプリを満載したiPhoneを「これがiPhone Proだ」と

披露したのは、その象徴といえる。

　もちろん、Windows 10 Mobileに魅力的なアプリや端末が増え、モバイル市場でiPhoneやAndroidを上回るシェアを獲得するに

越したことはない。だが、そうした可能性に社運を賭けるのはあまり現実的とはいえない。むしろプラットフォームを問わず、

マイクロソフトのクラウド体験を保証していく「クラウド中心」の戦略こそが重要で、その選択肢の1つとしてWindows 10 Mobileがあればいい。

　マイクロソフトの強力なライバルとして、クラウドではアマゾン、デバイスではアップル、そしてインターネット全体を見渡せば

グーグルの存在は大きい。だがマイクロソフトはビジネスの世界で必須の生産性ツールとしてのOfficeを有している。

　クラウドの「Office 365」は有料にもかかわらず、すでに全世界で2060万人が契約しているという。これを突破口にSurfaceなどの

タブレットやWindows 10搭載端末を拡大していくことが、マイクロソフトの逆襲シナリオだ。