IDC Japanは3月28日、2015年通年の国内サーバ市場動向を発表した。それによると、2015年の国内サーバ市場規模は5070億円で、前年から7.3%増加した一方、出荷台数は56万2000台で、前年から2.0%減少という結果となったという。
2015年の国内サーバ市場は、2009年以降では最も高い出荷額となった。製品分野別では、x86サーバが前年から出荷額を増やし、メインフレームやその他のサーバの出荷額はマイナス成長。また、出荷台数は前年に比べ、すべての製品分野で減少。x86サーバの出荷台数は、6年ぶりのマイナス成長。新規需要による増加に比べ、サーバ集約による減少が大きかったとみられる。なお、2009年の国内サーバ市場は、リーマンショックの影響により、前年に比べ出荷額、出荷台数ともに落ち込んだ。
ベンダー別の出荷額では、富士通が首位を獲得。前年に比べ、HPC専用機の大型案件が貢献し、x86サーバは2桁のプラス成長だったが、メインフレームは2桁のマイナス成長。2位は、NECでx86サーバが2桁のプラス成長、メインフレームもプラス成長を確保したが、そのほかのサーバは大幅なマイナス成長だった。3位は日本ヒューレット・パッカード、4位は日立、5位はIBM、6位はデル。
また、出荷台数においてはNECが首位を獲得。富士通が2位、3位以下は、日本ヒューレット・パッカード、デル、日立製作所、レノボと続く。NECとレノボ以外の上位ベンダーでは出荷台数が減少した一方、ODM Directの出荷台数は前年に続いて増加し、上位ベンダーに相当する規模となっている。
IDC Japanでは同時に、2015年第4四半期(10～12月)の国内サーバ市場動向を発表。これによると、2015年第4四半期のサーバ出荷額は1199億円で、前年同期比で10.5%減少。また、出荷台数は13万台で、前年同期比で8.9%減少。出荷額では、x86サーバが前年同期比で2桁のプラス成長となった一方、メインフレームやそのほかのサーバは大幅なマイナス成長だった。
ベンダー別の出荷額では富士通が首位を獲得し、x86サーバはプラス成長だったが、前年同期にあったメインフレームの大型案件の反動により、2桁のマイナス成長。2位はNECで、流通業の大口案件がけん引し、x86サーバは2桁のプラス成長となったが、前年同期のスーパーコンピューターの大型案件による反動もあり、合計では2桁のマイナス成長となった。以下、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所、IBM、デルと続く。
x86サーバ市場の出荷額は平均単価の上昇により、前年同期比で14四半期連続のプラス成長となった一方、出荷台数はマイナス成長。流通業向けをはじめ、1000台規模の大口案件はあったが、コア数の多いプロセッサの採用によりサーバ集約が進んだことで、マイナス成長となった。
x86サーバのベンダー別の出荷額は上位からNEC、富士通、日本ヒューレット・パッカード、日立製作所、デル、レノボとなる。出荷台数ではNEC、富士通、日本ヒューレット・パッカード、デル、日立製作所、レノボと続く。IBMのx86サーバ事業を併合して1年が経過したレノボは、前年同期比で出荷額と出荷台数ともに2桁のプラス成長となった。
(Aries)