熊本県と大分県で断続的に大きな地震が発生しており、予断を許さない状況が続いているが、韓国メディアの亜洲経済の中国語電子版はこのほど、九州で地震が相次いでいることで日本を訪れる予定だった中国人旅行客が韓国に渡航先を変更する可能性があると伝えている。
２０１５年、韓国では中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）コロナウイルスの感染が拡大し、外国人旅行客が激減した。特に中国人旅行客の多くが韓国から渡航先を日本へと変更したとされるが、韓国としては熊本などの被災者に哀悼の意を表しつつも、中国人旅行客による消費を取り戻したいということなのだろう。
記事は、東日本大震災が発生した際、日本を訪れる中国人旅行客が減少する一方で、韓国を訪問する中国人旅行客が増加したと指摘し、中国人旅行客が今回の地震によって日本旅行を取りやめ、韓国へと渡航先を変更する可能性に言及しつつ、旅行市場において韓国は日本にとっての代替地になると主張した。
一方、２０１１年に東日本大震災が発生した際は、震災から３カ月後の６－７月ごろに旅行市場が回復したことを指摘し、「驚くべき速度で日本のインバウンド市場は回復を遂げた」と指摘。
１１年末には日本のインバウンド市場は例年の９割ほどの水準にまで回復していたと指摘し、「未曾有の災害でもインバウンド市場はわずか８カ月程度で回復した」と伝え、今回の熊本県での地震によって一時的に観光客が減少することがあっても、日本のインバウンド市場は再び「驚くべき速度」で回復する可能性があることを指摘している。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）